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CASE
学会誌「冷凍」に掲載された記事を集めました。
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T 型フォードによる近代的自動車の始まりから約 100 年を経た現在，自動車産業は大きな岐路に立っていると言われ
ている．「CASE」の進展に伴い，自動車の作り方，使い方が大きく変わる可能性があり，自動車産業は製造業からモビ
リティ産業への転換を求められている．
CASE とは，接続（Connected），自動運転（Autonomous），シェアリング＆サービス（Shared ＆ Service），電動化
（Electric）の 4 つの重大トレンドの頭文字からなる造語である．この造語は，2016 年のパリモーターショーでダイム
ラーのディーター・ツェッチェ CEO によって「CASE 戦略」としてプレゼンされた．以下，CASE について簡単に説明
する．
C ：クルマはネットワークに常時接続された IoT 端末となる．
A ：自動運転技術の普及でドライバーは運転タスクから解放される．
S ：クルマの価値は所有だけではなくなり，共有し利用する価値が生み出されていく．
E ：新しいモビリティ価値を支える動力源は，排ガスのないクリーンな電気が支える．
個々には上記のとおりだが，ダイムラーの主張は 4 つのトレンドを個別に見据えることではない．4 つのトレンドが
複合的に継ぎ目なくパッケージされたとき，クルマの価値に革命的な変化が起こることを「CASE 革命」と呼び，自ら
が主導することを宣言した．
コネクテッドカーによる自動運転技術の向上は，クルマの自己所有（POV（ピーオーブイ）：Personally Owned
Vehicle）からモビリティサービス（MaaS（マース）：Mobility as a Service）への移行を促し，将来的には公共交通と
同じような社会インフラの一部となることが予想される．今後，
クルマが社会のデバイスとなり超スマートシティが実現されれば，
数多くの社会課題が抜本的に解決される可能性がある．しかし，
その時には伝統的な自動車産業の存在価値は失われていくことに
なる．モノづくりに強みを持つ日本にとって有利とは言えない世
界が到来する恐れから，非常に危機感が高まっている．クルマを
作って売る従来型モデルだけでなく，鉄道やバスなどの公共交通
と同じようにモビリティサービス（図１）で収益を生み出す必要
性が出てきた．自動車産業は CASE 革命に伴って根本的変革の
時代を迎えている．将来はあらゆる交通手段を統合し最適化を図
る移動サービスへと発展し，巨大な交通デジタルプラットフォー
ムが実現するとも言われている．
出典
・中西孝樹：「CASE革命 2030年の自動車産業」，日本経済新聞出版社．
・日高洋祐，牧村和彦，井上岳一，井上佳三：「MaaS モビリティ革命」，日経BP社．
・図1は，CESで発表されたトヨタ自動車のモビリティサービス専用EV“e-Palette Concept”，（コーポレート，グローバル
ニュースルーム，トヨタ自動車株式会社 公式企業サイトより）
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