日本冷凍空調学会賞
 “技術賞”募集!

本会学会賞規程により、日本冷凍空調学会賞技術賞候補を募集します。
下記募集要項をご覧のうえ、ふるってご応募下さい。広く会員各位の応募もしくは推薦を期待します。   

【技術賞マーク】


1.応募方法 
応募もしくは推薦は、以下の用紙を使用して、Eメールで下記アドレスまでご提出下さい。

申請用紙:
提出書類①~③をPDF形式の電子ファイルで全て送付してください。
(電子ファイルでの送付が困難な場合は、下記の提出先までご連絡ください)

技術賞応募書または推薦書
② 内容説明書
 ・冷凍空調分野
 ・食品冷凍・低温生物分野・医療分野
③業績に関する資料(書式は任意)
*送付資料数および内容がわかるよう、メール本文にインデックスをご記載下さい。
(ご不明な点がありましたら下記担当者までEメールでお問い合わせ願います)

 
2.締切日 毎年6月30日 (公告された期間内に必要書類を提出すること)


3.提出先 公益社団法人 日本冷凍空調学会 「技術賞係」
E-mail: soumu jsrae.or.jp
印の部分をアットマークに変えて送信してください。
※※もし、1週間以内に受領メールが届かない場合は、お手数でも必ずお電話でご連絡ください。(受付られていない可能性があります)
過去の授賞一覧

募 集 要 項 


1.業績の範囲は次のとおりとする。
 (1)冷凍・空調分野における機器・装置・設備・システム・施工法などの新技術
 (2)食品冷凍・低温生物分野・医療分野における製品・装置・設備などの新技術
 
2.候補になるための要件
 (1)数年以内に完成した画期的かつ有用な設備又は製品で、応募締切日までに原則として
   1年以上の実績があるもの。なお家電製品・冷凍食品等の量産品については、
   必ずしも1年以上の実績を問わないこともできる。
 (2)受賞した場合、その内容を学会誌「冷凍」に発表できるもの。
 
3.推薦・応募者の資格
  推薦者、応募者は原則として会員とする。
 
4.授賞対象者 
  授賞対象者は、当該技術を担当した開発者であり、計画者、設計者および施工者
  などである法人会員または個人会員とする。
  共同研究開発の場合も、各社、各個人ともに会員であること。
  法人の場合、必要であれば開発に功績のあった個人も対象となるが、その人数は5名以内とする。
  なお、非会員でも審査の対象になるが、授賞決定の際には法人、個人のいずれも入会する必要がある。
  ※教育・研究機関に限り、個人のみの応募でも可とする。
 
5.推薦・応募の手続
  公告された期間内に“応募書もしくは推薦書”を提出する。なお、学会賞選考委員会は
  審査の過程において必要な資料の提出を求めることがある。
 
6.実機審査
  審査にあたり、実機審査を行うことがある。
 

選 考・表 彰 の 時 期
  授賞者の選考は学会賞選考委員会により行われ、授賞決定は翌年1月中旬の予定。
  表彰は翌年5月の通常総会において行う予定。
  また、日本冷凍空調学会年次大会やHVAC&R等で発表いただくことがあります。

応 募 書 類 作 成 要 領
 ①技術賞応募書または推薦書
  所定の用紙に漏れのないように記入・捺印し、スキャナーなどでPDF形式とした
  電子ファイルを電子メールで提出すること。
  なお、電子メールが使用できない場合は、提出先に連絡の上、郵送で提出すること。
  〒103-0011 東京都中央区日本橋大伝馬町13-7 日本橋大富ビル5F

 ②内容説明書
  下記評価項目に対して優れた点を具体的に5ページ以内で簡潔に述べること。
  特に、備考に記した項目を含め、機器性能や開発技術の効果については具体数値に
  もとづき説明すること。単なる製品紹介とならないように留意し、技術的に優れている点や
  工夫した点とその効果、既存技術や既存製品との違い等に焦点を当てて記述すること。

[冷凍空調分野]
評価項目備考
1.技術的レベル システム性能(COP、IPLV、IEERなど具体数値)
2.新規性・独創性
3.冷凍空調分野への貢献度他の装置への応用性/発展性
4.信頼性・安全性・サービス性
5.使用者の満足度操作性、快適性、バリアフリー等
6.環境保護技術地球温暖化防止、省エネルギー性、省資源性、環境調和性、リサイクル性
7.社会的貢献度普及性、経済性等

[食品冷凍・低温生物分野・医療分野
(対象:新規食品・物質、プロセス・関連装置、生体の凍結保存など)]
評価項目
1.技術面
新規性、独創性、安全・安心、環境配慮、省力性、経済性、信頼性など
2.産業文化面
新市場の創出、市場の活性化、販売実績、利用者満足度、
他産業に与える影響、国際競争力など
・導入実績(販売台数、設備数、販売実績など)も記入すること。
・本技術に関し、参考になるような既発表論文、技術資料、関連する
特許出願等がある場合は注記し、必ず資料を添付すること。